HRDNext経営戦略策定の手引き事業×組織×人材の戦略統合による新時代の企業成長論
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HRD株式会社 - Human Resource Development

" DiSC事例 " に関する記事
2022.2.9 事例紹介

「変化の激しい時代に一歩先の価値を提供し続ける組織であるために」そこでなぜDiSC®を導入したのか。
NECソリューションイノベータ東海支社の事例から考える

少子高齢化や地方の過疎化、自然災害の増加や近年のパンデミックなど、私たちは大きな社会課題に直面しています。この状況にどう対処すべきか、その解を持っている人は多くないでしょう。

それはシステムインテグレータの分野でも同様です。「与えられた仕様書に基づいてモノを作る時代は過ぎ、私たちからお客さまに提案する時代になっていますこれからの企業は顧客の要望に応えるだけでなく、みずから打ち手を提案し、顧客の課題を見つけて改善することで価値を提供していく必要があります」こう話すのは、NECソリューションイノベータの東海支社長を務める浅川大和氏。とはいえ、自ら行動を変えていくのは容易ではありません。 

そこで浅川氏が行ったのが、組織力強化に向けたコミュニケーション改革でした。東海支社の全社員約550名にDiSC®を導入。「DiSC理解ワークショップ」を全員が受講し、身の「取扱説明書」を作るなど、大規模な施策を行いました。 

なぜ組織に目をつけたのでしょうか。浅川氏にDiSC導入の狙いや成果を聞いていきます。

 

 

変化が常態化している時代だからこそ、組織を変える必要がある

全国に拠点を持つNECソリューションイノベータは、NECのグループ会社としてソフトウェアやサービスを提供してきました。東海支社は、愛知県、三重県、岐阜県、静岡県を主なエリアとしています。

その東海支社がDiSC®を導入したのは2020年のこと。決断の背景には、冒頭で記した課題意識がありました。浅川氏はこう説明します。

「IT業界全般にいえることですが、いままではお客さまのニーズが明確にあり、その要望に合わせて何かを作るのが一般的でした。しかし、これだけ未来が不確定な時代になると、お客さま自身も自社のサービスやシステムをどうすべきか、答えが見えない状況が増えています。結果、私たちは要望を聞いて作るだけでなく、お客さまのビジネスに対してアイデアを出すことが必要になってきました」

未来が不確定な時代。その象徴として浅川氏がたびたび口にしたのは、地方経済への憂いです。

「大都市への人口集約が進む中で、地方の経済は厳しい状況に立たされています。その中で、地域に根差した企業はどのような戦略を取っていくべきか、企業自身もその答えを探している状況といえるでしょう」

東海エリアは製造業の盛んな地域であり、全国的に見ればまだ状況は悪くないともいえます。しかし、浅川氏は「それでも以前に比べれば変化は加速しており、10年先、20年先はどうなるかわかりません」といいます。

「だからこそ、私たちも地方企業の一員として、お客さまにビジネスモデルやサービス改善の提案を行うなど、コンサル領域の業務が求められています。しかし、いままでこういったプロセスを踏んだ経験は少なく、なかなか実践できていないのが実情でした」

どうすれば顧客自身も気づいていない課題改善や付加価値についての提案ができる企業になるのか。ここで浅川氏が注力すべきと考えたのが「組織力強化」でした。とはいえ、組織の改善と上述の課題のつながりが判然としない面もあるでしょう。浅川氏には、このような考えがあったといいます。

「私たちからお客さま企業に提案する形は、いままでに経験のないものです。私を含め、経営層も管理職もノウハウがない。だからこそ、現場は積極的にアイデアを提案し、管理職もそれを吸収する。一体になって答えを考える組織にする必要があると思いました」

支社全体の組織力強化のために、支社幹部から取り組みをスタートし、短期間での共通言語化を図った

 

2022.1.25 事例紹介

「5年で日本一」を目指し誕生した女子ラグビーチーム「PEARLS(パールズ)」
ラグビー界の名将はDiSC®も取り入れる

Mie Women’s Rugby Football Club PEARLSゼネラルマネージャー
三重県ラグビー協会強化委員長 齋藤久 氏  
 

DiSC®の活用はスポーツチームでも進んでいます。そのひとつが、三重県四日市市にある女子ラグビーチーム「PEARLS(パールズ)」です。

パールズは2016年に誕生したチーム。立ち上げからGM(ゼネラルマネージャー)を務める齋藤久氏は、高校ラグビー界の“名将”。長年にわたり三重県で高校教員を務め、ラグビー部監督として2つの強豪校を作り上げました。

そしてパールズの創設にあたり、高校教員とGMという「二足のわらじ」で新たな挑戦をスタート。2020年からは高校教員を辞め、GM一本で奮闘しています。

そのパールズでDiSCを導入したのは、創設から5年経った2021年。どんな狙いがあったのでしょうか。齋藤氏とパールズの歩みや、同氏の考えるチーム論・指導論を交えながら、パールズでのDiSC導入について紹介します。

 

 

最初から「プロチーム」を構想。5年で100社以上の企業から支援

齋藤氏がラグビー監督としてのキャリアをスタートさせたのは、1992年から2016年まで勤務した、三重県の朝明高校時代。当時25歳の彼は、ラグビー部のなかった同校でラグビー同好会を立ち上げ、部へと昇格。以降、大阪・花園で開催される全国大会にチームを6度導きました。

2016年に赴任した四日市工業高校では、翌2017年から3年連続で県大会準優勝の結果を残すなど、こちらでも確かな実績を作りました。

そんな彼に、女子ラグビーチーム「パールズ」創設の話が舞い込んだのは2016年。ちょうど四日市工に移ったタイミングでした。パールズは、5年後の2021年に予定されていた三重国体での優勝を目標に結成。三重県ラグビー協会の強化委員長も務めていた齋藤氏に白羽の矢が立ちました。

この話に、高校教員を続けながら新チームのGMに就任することを決断。前例のない兼業でのチャレンジをスタートしました。そして就任当時、パールズのチームづくりに明確なプランを持っていたといいます。

「5年後の三重国体で日本一を取るためにどんなチームづくりをすればいいか、ゴールから逆算してプランを立てました。そこで考えたのは、アマチュアなチーム経営では5年での日本一は難しいということ。最初からプロチームを作ろうと決意し、スポンサー探しを始めたのです」(齋藤氏、以下同)

企業スポンサーの協力を得て、一定の資金でチーム運営を行う。同時にチームのブランドを上げ、地域からの認知や支援を獲得する。こういったプロチームの経営をしなければ、質の高い選手と指導者は集まらない。そう考えて、教員の仕事のかたわら、協賛を募ることに奔走しました。

とはいえ、女子ラグビーは発展途上の分野。理解を得るのは簡単ではなかったでしょう。地道に企業を訪問する日々が始まりました

「最初は、朝明高校時代に後援会を務めていただいた企業の方などにお話しするところからスタートしましたね。『男子のラグビーも素晴らしいですが、これからは女子ラグビーという未開拓の領域に挑みたいと思います。どうか力になってください』と。学校の先生から営業マンになったわけではなく、高校ラグビーでお世話になった方々に、いままでの延長でお話しするような気持ちでした」

その結果、パールズは5年かけて100社を超える企業と、地元自治体の支援を集めるまでに。オフィシャルスポンサーには、地元の有力企業が名を連ねます。

もちろん、齋藤氏一人の力ではありません。パールズに関わるすべての人の活動が実を結び、支援の輪が拡大したのでしょう。

所属する日本人選手は、地元企業の雇用支援を受けて就職。給料をもらいながら活動しています。そして、外国人選手と監督やコーチはプロ契約を結んでいます。「いまはまだセミプロのチーム」と表現しますが、当初の構想に近いチーム体制が実現しています。

地元・四日市の駅や商店街には、パールズの広告や横断幕も。創設5年で地域の顔になりつつあります。チームの成績も右肩上がりで、毎年2〜3月に行われる全国女子ラグビー選手権では、初年度から3年連続で準優勝。2021年には、コロナ禍で変則的な大会形式ではありましたが、念願の優勝を果たしました。

近鉄四日市の広告 。地元企業や行政、学校と連携した一大事業として展開されている

目標だった三重国体は、コロナによって中止の憂き目に。しかしチームは活動を継続し、今後ますますの成長を目指しています。

「パールズだけでなく、他のチームが強くなることも大切です。それが女子ラグビー全体の盛り上げにつながりますから。そういった意味で、他チームを巻き込んだ取り組みも行っていきたいですね」